Dappsとは?ビットコインもそう?疑問を一気に解決!|DApps(ブロックチェーンを活用したアプリケーション)のことなら

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Dappsとは?ビットコインもそう?疑問を一気に解決!

2018.07.05

コラム

Dappsとは?ビットコインもそう?疑問を一気に解決!

最近よく聞く「Dapps」、話題の仮想通貨との関係は?
昨今、インターネット界隈では「Dapps」という言葉をよく耳にするようになりました。インターネットそのものの到来に匹敵するほど、革命的な技術であり、概念の誕生だと評価する向きもありますが、まだその概要をつかみかねている方も多いでしょう。

そしてDappsをめぐる議論の周囲には、必ず仮想通貨(暗号通貨)が出てきます。価格の急激な乱高下で、通貨としての性格よりも投機対象として扱う傾向が過熱したり、取引所のハッキングが問題になったりと、負の側面で話題にされることも増えた仮想通貨ですが、その将来性が否定されるものではなく、むしろますます現実に存在感を増してきているといえるでしょう。

そこで今回はDappsと仮想通貨の関係を整理し、分かりやすく解説していきます。知っているけれど説明できない、いまいちつかみきれていないという方は、ぜひここで疑問を解消し、基礎を身につけてください。

Dappsとはどんなものか
Dapps(ダップス)とは「Decentralized Application」の略語で、日本語ではこれを直訳し、非中央集権型のアプリケーション、分散型アプリケーションなどと呼んでいます。Dappsには満たすべき要件があり、その条件をすべてクリアした性質のアプリケーションがDappsとされます。

まず、そのコードが完全にオープンソースで、特別な権限をもった中央管理主体が存在せず、オペレーションが自動・自律的に行われ運用されていること、トークン、データ、レコードなどに暗号化され、分散化されたブロックチェーンが利用されていることがポイントです。

ここでの運用データや記録は、高度に暗号化された状態でパブリックな非中央集権型のブロックチェーンに保存されていき、トークンはシステムを正常に成り立たせるProof of Workのような標準的アルゴリズムによって生成されるものでなければなりません。

アプリケーションの利用にはトークンが必要で、その独自トークンはオープンに流通可能となっているほか、アプリケーションの貢献に対する報酬として、マイナーとして活動する参加者ユーザーに支払われる仕組みもDappsの要件です。

そしてアプリケーションの仕様変更など改善は、市場やユーザーの要望によって促され、必ずユーザーコンセンサスに基づいてなされるものでなければならないともされています。

このように、満たすべき要件と、Dappsの性格をみれば、ビットコインをはじめとする仮想通貨がまさにそれにあたる、Dappsに分類されるものであることが分かるでしょう。

Dappsは非中央集権的で、システムを統括する権力者や事業者、サーバーなどを有しません。これが最大のメリットとして機能し、攻撃や物理的理由、アクセスの集中などで一部に障害が発生してもシステム全体には影響が及ばずダウンするリスクがないこと、不正改竄が事実上不可能であり高い透明性と真正性が担保されること、手数料など通常かかるコストの大幅削減といった恩恵がもたらされるのです。

Dappsに該当するものはどんなものがある?
Dappsについて、昨今はビットコインやイーサリアムなどの代表的な仮想通貨より、そこから派生したサービスプロジェクトなどをDappsと呼ぶ傾向が強まっているため、ビットコインもDappsだというと、意外に思われるかもしれませんが、本来の意味からいえば、ブロックチェーン上で自律的に動作する分散型アプリケーションがDappsであり、これらの仮想通貨ももちろん該当します。

Dappsに求められる要件をテキストで明示した、BitAngelsのDavid Johnston氏は、Dappsに含まれる典型的なものとして、大別した3種類を挙げています。

1つ目は独自のブロックチェーンを有するアプリケーション、2つ目は1つ目のタイプのブロックチェーンを用い、そのプラットフォーム上で作られるアプリケーション、3つ目は2つ目のアプリのプロトコルを用いて作られるアプリケーションです。

同氏はこれらアプリケーションのイメージを、PCで考えると、1がOSにあたり、2がOS上で動作する汎用性の高いソフトウェアプログラム、3は2の機能を活かして何か特定の目的を達成するために生み出されたソフトウェアソリューションということになるとも説明しました。

ビットコインのほか、イーサリアムやモナコイン(Monacoin)、ライトコイン(Litecoin)といった仮想通貨は、独自のブロックチェーンを用いているため、1つ目に分類されるDappsです。これに対し、カウンターパーティー(Counterparty)やオムニ(OMNI)はビットコインの、オーガ(Auger)はイーサリアムのブロックチェーンを、それぞれ利用して発行されていますから、2番目の種類のDappsとなりますね。

一方、一般に仮想通貨として扱われていても、リップル(Ripple)やアイオタ(IOTA)は、ブロックチェーンを用いず、中央による管理があるため、Dappsではありません。この部分はやや注意が必要でしょう。

3つ目の例としては、オムニのプロトコルを活用し、分散型データストレージサービスを手がける「MaidSafe」などがあります。

現在、仮想通貨を取り扱う取引所のほとんどが、特定の事業者が運営する中央集権的なものとなっていますが、これをDappsとする分散型取引所も注目されてきています。ハッキングリスクを低減し、公平で透明性の高いものとする観点から、今後支持を広げていく可能性があるでしょう。

またゲームやID認証、フリーランスの契約管理、シェアリングエコノミー関連のサービスなど、さまざまな分野で3番目のタイプにあたるDappsの開発も盛んに行われるようになりました。利活用するプラットフォーム、プロトコルの特性を活かしたDappsはこれからも数多く登場し、身近なサービスに革新をもたらしていくと考えられます。

いかがでしたか。Dappsについて、仮想通貨について、少し理解が深まったのではないかと思います。未知数の大きな可能性を有したDappsは、近未来のスタンダードになる可能性があり、今後しばらく高い関心を集め続けるでしょう。その動向を注視したいところです。

(画像は写真素材 足成より)